「原油」、「麻薬」、「武器」という3つのキーワード

    金正恩 北朝鮮
    北朝鮮がレッドライン超えた 「モリ・カケ」やってる場合か?うんざりだ!

    武器(ぶき、英: weapon, arms、ラテン語: arma アルマ)は、戦闘や狩猟に用いる道具や器具の総称である。






    戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

    そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

    私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

    客観的に情勢を判断する必要があります。

    それでは、この書物を見ていきましょう!




    『 中東の話に戻すと、【イラク戦争】【サダム・フセイン】の件があります。80年代【反米国家イランと対抗】するために、【レーガン政権はイラクと蜜月関係】となります。

    サッダーム・フセイン
    サッダーム・フセイン

     フセイン【アメリカの支援】を受ける形で、イラクの近代化・世俗化を進めていました。【女性の社会進出】なども推し進めヒジャブ(被りもの)をしなくてもいいような、【中東諸国でもかなり進んだ世俗社会】になっていったのです。



    【1990年のクェート侵攻】により、91年に【湾岸戦争】が開戦しますが、フセインの処刑にまでいたらず終戦しました。


    日本メディアが報じない「米CNNの捏造体質」元祖フェイクニュースの罪

    【アメリカとの関係が決定的に逆転する大きな要因の1つは、フランス】です。

    ポイント 23

     99年【決済用仮想通貨としてユーロの導入が始まる】のですが、ユーロの勢力圏を拡大するために【フランス】がイラクに、「【アメリカドル】より有利な条件でてきるようにするし、アメリカより有利な条件で【武器】を売るので、【石油決済を全部ユーロ】にしないか?」持ちかけたのです。その話にフセインが乗ったことで、【アメリカの逆鱗に触れた】ことが、【イラクにアメリカが軍事侵攻した理由の1つ】です。

    ポイント 32

    仮想通貨の所得計算 日経新聞
    仮想通貨の所得計算、具体例公表 国税庁がQ&A

    Virtualcurrency.jpg

     このように【中東】は、【大国間の利害関係が噴出する舞台】である構図を、長く繰り返しているのです。今の中東は、【アメリカとロシアの代理戦争の最前線】。イラクの件もそうですが、【アメリカもロシアもある時まで敵だった相手に、ある時から見方として働きかけるので非常にややこしい】ことになっています。』

    日の丸

    いかがでしょうか?

    今回ご紹介させていただく書物は、すでに当ブログで御紹介させて頂きました、こちらの良書に引き続く第二弾の書物になります。

    これ 女性

    山口組分裂と国際金融 : インサイダーが明かすヤクザとカネと世界経済の関係 
    猫組長、渡邉哲也   山口組分裂と国際金融 : インサイダーが明かすヤクザとカネと世界経済の関係

    ずばり「経済のオモテとウラ」について書かれている書物ですが、実業の世界に身を置かれていて、それなりに世の中の仕組みを御存じな方であれば、特段何の変哲もない常識が書かれた書物ですが、困ったことに、普通一般の方々であれば、驚愕される内容になってしまうのではないでしょうか❤

    つまり、書かれている内容について、恐らくは、ほとんどの方々が「知らない」ということになります。

    ぜひ、併せてご覧頂くことをお勧めさせて頂きます。

    読書 女性 2-7

    さて、本書のご紹介に当たって、一番初めに「原油」、「麻薬」、「武器」という3つのキーワードが書かれている点に触れましたが、これらを巡る「お金」の動き知っておいて損はないと思います。

    で、昨日までところでは、キーワードの1つである「麻薬」について、「アフガニスタン」を巡る一連の流れについて書かせて頂きました。

    そして、そこでも触れていますが、アメリカという国共和党と民主党といった対立軸で単純化して見てしまうと、大きな誤解をしてしまいます。

    ブッシュ クリントン

    Bush_Hillary_MObama ブッシュ ヒラリー ミッシェル

    オバマ 内緒

    共和党の「ネオコン」も、民主党の「リベラル」も、同じ仲間同士です。それらと対峙する形で登場したのがトランプ大統領です。

    ネオコン ヒラリー1

    詳しくはこちらをご参照❤

    リベラルと、ネオコンと、「ケーガン一家」 ⇒ すべて「パヨク」です

    日本をダメにするリベラルの正体 

    共和党の「ネオコン」と、民主党の「リベラル」が、国論を二分するような形で対立しているかのように見えるのはすべて「八百長」だとお考えいただくと、本来の姿が露見してくると思います。

    ポイント 000

    それでは、本題に戻りまして、キーワードの1つである「原油」を巡るお話になります。

    『 これからは、冷戦終了後の世界の謎に迫りたいと思います。

     冷戦が終了し、これで世界は平和になるのではと期待された直後に、イラクのサダム・フセインクウェートに侵攻し、1991年1月に湾岸戦争が勃発しました。

     湾岸戦争は、その後の「テロとの戦い」から今日に至るアメリカの世界戦略を読み解くカギであると思います。したがって、湾岸戦争の内実を検証することは、現在の世界を理解する上で必須なのです。また、湾岸戦争への過程でなぜアメリカが日本とドイツを特に強く非難した理由も明らかになってきます。

     結論から先に述べます。アメリカがドイツを強く非難した理由は、統一ドイツが新生ロシアと手を結ぶことを恐れたからです。この「独露同盟」の脅威を英米共同で除去するために、産油地帯の湾岸が選ばれたと考えられるのです。ロシアとドイツが同盟する悪夢は、第一次大戦直後、ドイツとソ連間で結ばれたラッパロ条約(1922年)を彷彿とさせるものです。やはり、歴史は繰り返すのであり、私たちが歴史に学ばなくてはならない理由がここにも見出されるのです。

     イラクのサダム・フセイン大統領なぜクウェートに侵攻したのでしょうか。

     1980年以来8年間に及ぶイランとの不毛の消耗戦を終えたばかりのフセインにとって、まだ戦争の疲弊から回復していない1990年の夏に、敢えてクウェートに侵攻する動機は低いと見ざるを得ません。8年間に及ぶイラン・イラク戦争中、戦費に困ったフセイン大統領に資金援助したのはクウェートでした。クウェートはイギリスの仲介に従ったのです。また、ウォール街のアメリカの銀行は、債務国イラクへの融資の条件として国有石油産業の「民営化」を提案します。

     この民営化という言葉に注意してください。


    ポイント 女性 重要 5

     IMF金融支援の第一の条件とするのが民営化です。新生ロシアの市場経済化を断行した「ショック療法」の目玉は、ロシア国営企業の民営化でした。

     当然フセイン大統領は拒否します。そこで、既にイラクに融資していたイタリアのバンカ・ナツィオナーレ・デル・ラボロ銀行(実際は同銀行のアトランタ支店たるアメリカの銀行)は融資額23億ドルの融資限度枠を削減します。その理由は、フセインによって大量破壊兵器の製造にこの融資が流用されていることだというのです。もちろん、このような流用は嘘なのですが、これを英米のメディアが「すっぱ抜いて」報道します。このようにして、フセイン大統領は悪者に仕立て上げられていったのです。

     そして、決定打となったのは、グラスピー駐イラク・アメリカ大使とサダム・フセイン大統領との会談でした。この会談は、1990年7月27日に、グラスピー大使の要請により行われたのです。グラスピー大使はアメリカ政府の訓令によるとして、アメリカはイラクとクウェートの国境問題には関心がない旨フセイン大統領に伝えます

     ここで、読者の方々に思い出していただきたい。朝鮮戦争直前朝鮮はアメリカの防衛線外だといったアチソン国務長官の演説と同じ戦術ではありませんか。

     この会談直後の8月2日に、イラク軍はクウェートに侵攻し、全土を占領します。湾岸危機の始まりです。

     イラク軍はクウェートに侵攻し、全土を占領します…

     ところがサバ・クウェート首長事前にCIAより侵攻の情報を伝えられていたため、イラク軍の侵攻前にクウェートを脱出し、ロンドンに落ち着きます

     アメリカフセイン大統領がサウディアラビアに侵攻する可能性があると圧力をかけて、サウディアラビアにアメリカ軍を駐留させます。異教徒の軍隊の駐留に消極的であったファハド国王の説得に当たったのがチェイニー国防長官でした。この背後にキッシンジャーの影が見え隠れします…


    ディック・チェイニー 
    ディック・チェイニー

     それでは、フセイン大統領に敢えてクウェートを攻撃させて、今度は侵略者イラクを叩くという湾岸戦争はなぜ行われたのでしょうか。そこに、冷戦後の世界秩序を誰が主導するかを巡る争いがあったであろうことは容易に想像できます。湾岸戦争の結果唯一の超大国アメリカの世界支配、すなわち英米金融資本家による世界支配という世界秩序を維持、強化するために、日本、ドイツ、ロシア、ヨーロッパ、産油国がアメリカの主導に従うという仕組みを生み出すための戦争であったといえます…

    ポイント 23

     湾岸戦争の隠れた目的は、統一ドイツロシアや東欧支援に主導権を発揮するのを牽制することでした。このことは、たとえば、ドイツのイラクに対する技術支援がイラク軍事力の向上に寄与したとのドイツ非難キャンペーンが行われたことをもってしても明らかです。ドイツは戦費66億ドルを負担させられます…』

    詳しくはこちらをご参照❤

    国難の正体――日本が生き残るための「世界史」 

    ここまでのところを簡単に整理しておきますと、繰り返し申し上げますが、共和党の「ネオコン」も、民主党の「リベラル」も、同じ仲間同士であって、彼らが何をやってきたのかというと、

    100年前のロシア革命「左翼ユダヤ人」による革命で、社会主義国家・ソ連は、レーニンの後を受け継ぎ、スターンが独裁体制を敷くことで、ロシア革命に貢献した「左翼ユダヤ人」らが、次々と追い出されていきます

    ヨシフ・スターリン
    ヨシフ・スターリン

    東西冷戦と呼ばれる時期の対立の構図は、「左翼ユダヤ人」らを粛清したスターリンが指導して以来の社会主義国家・ソ連と、アンチ・スターリン、アンチ・ソ連である米英、特にアメリカの「左翼ユダヤ人」らとの勢力争いの構図になっています。

    ポイント 女性

    東西冷戦の終結とは、アンチ・スターリン、アンチ・ソ連である米英、特にアメリカの「左翼ユダヤ人」らが、スターリンが指導して以来の社会主義国家・ソ連を、文字通り「崩壊させた」ことを表現しているだけです。

    ポイント 21

    詳しくはこちらをご参照❤

    アメリカのメディアが、ロシアを嫌っている理由

    2017年 世界最終戦争の正体 

    「左翼ユダヤ人」から連なる「リベラル」も「ネオコン」もソ連に勝利した後アフガニスタンの「麻薬」を抑え旧ユーゴスラビア、すなわち「ユーゴスラビア社会主義連邦共和国」を解体(1992年)させ、そこからロシアへ「麻薬」を流しているというわけです。

    そして、「原油」についても同様で、対ロシアとの関係で、「左翼ユダヤ人」から連なる「リベラル」や「ネオコン」は、原油の価格の主導権を狙いました。

    『 ブッシュ大統領のアメリカが、大量破壊兵器を隠し持っていることを口実にイラクを攻撃した2003年のイラク戦争は、ロシアのみならずNATO同盟国のドイツとフランスからも強い批判を浴びました。

     イラクの大量破壊兵器保持の情報は誤りであったことを、後にCIA自ら告白しています。こんな無茶な戦争をアメリカはなぜ強行したのでしょうか

     はっきりしていることは、アメリカはどうしてもイラクの石油資源をコントロールしたかったのです。前回の湾岸戦争前に、アメリカがフセイン大統領に融資の見返りとして国有石油会社の民営化を要求し、フセインがこれを拒否したことを述べましたが、今回の戦争でアメリカはようやくイラク石油を抑えることができたのです。

     アメリカの戦争目的を巡っては、石油ではないという意見も少なくないのですが、冷戦後のアメリカの一貫した戦略を見れば、石油が目的であったことは明らかです。…アラン・グリーンスパンFRB議長の回想録『波乱の時代』のなかで、グリーンスパンは

    「 イラク戦争は概ね石油をめぐるものである、という誰もが知っている常識を、政治的に認めるのが不都合であることを、わたしは悲しく思う」

    と述べています。


    波乱の時代 上 

    波乱の時代 下 

    政治的になかなか認められないというのは、開戦理由が石油のためだったとはいえないからです。そのような理由で開戦することは、国際法は認めていないからです。もたろん、国連安全保障理事会が認めるはずがありません。アメリカが世界を欺いてまでイラクの石油を支配しなければならないと考えた理由は、実はロシアにあるのです。』

    詳しくはこちらをご参照❤

    国難の正体――日本が生き残るための「世界史」 

    それでは、本日はここまでとさせて頂きますが、以上のことを踏まえたうえで、私たちの目の前すぐ近くで現在起こっていることを、明日以降に書かせて頂きますが、ヒントを少し挙げておきますと、さきほどの3つのキーワードを思い出して下さい。

    「原油」「麻薬」「武器」、これが3つのキーワードです。

    私たちが目にしているのは「武器」を巡っての勢力争いです。

    女性 ポイント 10

    最近全世界に向けて「武器」それも「核兵器」という強力な「武器」を、報道という「無料のコマーシャル」を使って宣伝している国1つ存在していますね❤

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    <#北朝鮮情勢>米太平洋軍、複数の北朝鮮攻撃計画をトランプ大統領に提示 ポンペオCIA長官「やるなら早いほうがいい」~ネットの反応「企業も特別長期クリスマス休暇という名目で邦人を早く日本に帰省させたらいいんじゃないかな」

    そして、その後ろ盾となっているのがあの国ですね❤

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    【速報】トランプ大統領、習近平国家主席に電話 「中国が北朝鮮への石油供給を断たなくてはならない時点に達した」~ネットの反応「こんな生ぬるい内容ではなかったろうな」

    さて、「原油」、「麻薬」を巡って勢力争いがあってどのような結果を引き起こしたのか、それは現代を生きている私たちには理解することができます

    それでは、「武器」を巡っていま起こっている勢力争いそれがどのような結果となるのかを、どうぞ想像してみてください自ずと明らか、なのではないでしょうか?

    ポイント

    ちなみに、スマホ型爆弾を造っている、あのメーカーの株価が、こんな感じになっています。

    これ 女性

    サムスン株価 20171201
    サムスン電子 株価



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    Category: 国際
    Published on: Mon,  04 2017 00:02
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