ブロードウェイのミュージカル『ハミルトン』でのハプニング

    アレクサンダー・ハミルトンとアーロン・バーの決闘(1804年)
    アレクサンダー・ハミルトンとアーロン・バーの決闘(1804年)

    アレクサンダー・ハミルトン(Alexander Hamilton, 1755年1月11日 - 1804年7月12日)は、アメリカ合衆国建国の父の1人。1787年のフィラデルフィア憲法制定会議の発案者で、アメリカ合衆国憲法の実際の起草者アメリカ合衆国の初代財務長官(在任:1789年9月11日 - 1795年1月31日)。1801年、米国最古の日刊紙ニューヨーク・ポスト紙やバンク・オブ・ニューヨークを創業した。1804年、対立するアーロン・バーとの決闘で死去、49歳だった。




    戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

    そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

    私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

    客観的に情勢を判断する必要があります。

    それでは、この書物を見ていきましょう!




    『 今、世界で起きているのは「グローバリズム(国際主義) VS ナショナリズム(愛国主義)」の対決です。

    ポイント 21

    【冷戦終了後から、グローバリズムは世界を席巻】してきましたが、イギリスのEU離脱皮切りに、今回のトランプ大統領誕生が続き、ようやく【ナショナリズム側からの反撃が始まった】ところと言えます。

    EU離脱通知 記事
    英がEU離脱正式通知、メイ首相「後戻りしない」

     グローバリズムはひと言で言えば、【「国境をなくす」という考え方】で、【エスタブリッシュメントはそれが正しい行いであり、アメリカの国益になると民衆を洗脳】してきました。しかし、国家による国民の保護崩壊し、民衆がどんどん貧しくなる一方であることに【ナショナリズムの人々が気づき、洗脳の呪縛をはね除け、反旗を翻した】のです。

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    放送法遵守を求める視聴者の会・国境なき記者団の報道の自由度ランキング&国連特別報告者に係る声明

     一方で、今回の大統領選での【最大の敗北者は、アメリカのメディア】だったと言えます。これまでのように【国民を騙して、扇動するようなことはできなくなりました】アメリカでの報道を鵜呑みにしてそのまま垂れ流してきた【日本のメディアも、猛省すべき】です。

    トランプ フェイクニュース

    こちらもご参照♥

    「時代おくれ」  20世紀的な考え方しかできない・・・それが「パヨク」です(笑)



     そういった意味も含めて、今回の大統領選は、【アメリカの政治史においても特筆すべき、歴史的な"事件"だった】と考えています。

    トランプ 86 (2)

    こちらもご参照♥

    アメリカの伝統 「孤立主義」 ~ 戦争に引き込まれたくなかったアメリカ国民



     アメリカのエスタブリッシュメントがこの事態に困惑しているのは明らかです。選挙が決着したあとも全米で数十万人規模の反トランプデモが起きていたのは、彼らの焦りが表出したものと言えるでしょう。…

    ポイント 女性

     数十人規模のデモと違い、…【大規模なデモを起こすには、扇動するリーダーがいて、かつ相当のお金が必要】です。…【組織的に動員をかけなければこらほどの人数にはなりません】。誰が扇動し、誰がお金を出しているのでしょうか。

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    「ニュース女子」で沖縄の真実を暴露「参加者に交通費5万円!在日の辛淑玉」など・しばき隊ら激怒

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    在日特権を廃止せよ!国民大行進・沖縄反基地活動家の3割~5割が在日韓国朝鮮人「月刊HANADA」

    「沖縄の基地反対運動に極左暴力集団が確認されている」和田政宗議員の質疑に警察庁が明言し反響

    「沖縄反対派の逮捕者41名のうち外国人が4名その全てが韓国籍」自民・山田宏議員の質問で明らかに

    朝鮮人 5

    こちらもご参照♥

    不法滞在、不法移民は、「法律に違反する行為で取り締まって当然」ですがなにか。。。



     トランプに対する揺さぶりは他にもありました。

     副大統領に就任したマイク・ペンスが、2016年11月18日に【ブロードウェイのミュージカル『ハミルトン』】を観劇したときに起きたハプニングもその1つです。

    ペンス ハミルトン 記事
    演劇キャストが舞台でペンス氏に直訴 トランプ氏は謝罪要求

    ちなみに、ハミルトンとは【アメリカの初代財務長官を務めたアレクサンダー・ハミルトン】のことで、ジャマイカからの移民でした。

    アレクサンダー・ハミルトン
    アレクサンダー・ハミルトン

    【アメリカ最初の民間主導の中央銀行を設立した人物】です。

    ポイント 23

    彼は【アメリカ建国当時のグローバリストの草分け】と言えます。

    ポイント 女性

    そのハミルトンを題材にしたミュージカルの舞台で、…ハプニングが起こったのは決して偶然とは思えません【移民を奨励し、中央銀行を牛耳る国際金融資本の底意を感じます】。』

    日の丸

    いかがでしょうか?

    アメリカの大統領職というものが、私たち日本人が誤解しているほど強い権力を持っていないということは、以前にも書かせて頂きました。

    詳しくはこちらをご参照♥

    三権分立ってなに? ~ アメリカ大統領は、世界最弱の権力者なんです



    では、その背後にいるのは誰?どのような勢力?っていうことを、キチンと見極めていかないといけないのですが、それらは複数存在していて、なかなか把握しにくいものであるのも事実です。

    ポイント 女性

    「 今、世の中で語られている「世界史」と呼ばれるものは、一面的な見方をしたものがほとんどです。私が見る限り、歴史学者や国際政治学者の人たちが語る歴史には、致命的な欠点があります。

     それは、歴史における金融の側面を軽視していることです。

     国家を運営するにしても、戦争をするにしても、資金が必要です。その資金をどこから調達したのかを探っていかなければ、本当の世界の動きを捉えることはできません。金融面について掘り下げた研究をしていない正統派歴史学者や、正統派国際政治学者というのは、私から見るとみな本質に迫れていないのです。

     彼らが金融のことを学んでいないのは、世界史の金融面について書かれた書物ほとんど出版されていないからです。

     なぜ出版されていないのか。出版物を印刷して発行するにも資金が必要です。出資者が出版を認めなければ書物の発行はできません。歴史書の出版にも金融の力が働いていることを知っておく必要があります。

     欧米の新聞社、出版社の多くは国際金融資本家たちの資金が投入されています。それらのメディアでは、出版権を握っている当人たちの真相に迫ることは難しいでしょう。そのような内容の書物をまとめたとしても、なかなか出版させてもらえません。」


    詳しくはこちらをご参照♥

    歴史を改竄(かいざん)してきた人がやっていること ~ 世界史と金融



    アメリカ大統領の背後にいるのが誰で、どのような勢力かっていうことを、見極めるためにも、過去の歴史正しく理解する必要があります。これまで学校習ってきたこと覚えてきたこと修正も必要ですが、教えられていないこと教科書や参考書に書かれていないことといった「隠されている部分」を知ること何よりも重要です♥

    「隠されている部分」「隠したい部分」でもありますので、そこが「弱点」になるわけです。

    女性 ポイント 10

    大学受験までに教えられる世界史には、下図の囲み部分の歴史ほとんど教えてはもらえません

    世界地図

    赤い丸の部分「支那」と呼ばれる地域で、ここを舞台に異民族同士が支配を巡って争った歴史「本来の支那史」で、「中国」という国も「中国人」という人種も、それが生まれたのはたった100年ほど前のことで、それ以前には「存在していない」ものです。

    ポイント 22

    同様に、「イギリス」「イギリス人」「フランス」「フランス人」「ドイツ」「ドイツ人」などというものも、「アメリカ」「アメリカ人」よりは若干早いですが、それでも私たち日本人からするとすべて最近生まれたものです。

    女性 ポイント 10

    つまり、私たちが学校で習ってきた「世界史」というものは、「ヨーロッパ」という地域の一部「支那」という地域」で起こった「異民族同士の戦争の歴史」学んでいるだけであって、○○族が支配したあと、●●族がそれに取って代わり・・・というような争いの果てに、現在の国民国家が整う歴史教えられているだけなんです。

    私たちの日本では、「神話」の時代「国譲り」で、すでに終わっているお話ですね♥

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    では、学校で習っていない「隠されている部分」、つまり都合が悪いので「隠したい部分」、それはどういったものでしょう?

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    例えば、さきほどの本文に出てきたアレクサンダー・ハミルトンに関連する「歴史」なんかが該当します。

    「 アメリカに渡ったピューリタンたちは、アメリカに新しいエルサレムをつくろうとしましたが、イギリスはアメリカの独立を認めず戦争状態が続きました。

     しかし、もはや独立は避けられないと考えたイギリスは、政治的には独立させても、金融的には支配することを狙いました。

     イギリスといっても、イギリス政府ではなく、イギリス政府を動かしているロスチャイルドなどシティの銀行家たちのことです。

     シティアメリカを金融的に支配するには、アメリカにイングランド銀行のような政府に借金をさせて通貨を発給するシステムをつくる必要がありました。

     本来は、アメリカ政府にイギリスのポンド通貨を使用させて、ポンドで借金をさせたかったのだろうと思いますが、アメリカが独立をした以上、そういうわけにもいきません。

     アメリカは独自通貨の「ドル」を発給することになりましたが、シティはその発給権を握ろうとしました

     この通貨発給権を巡る英米の戦いが、アメリカ建国以来の英米関係史であり、アメリカの金融史です。


    1816年のイングランド銀行と王立証券取引所
    1816年のイングランド銀行と王立証券取引所

     国際銀行家たちは、自分たちが金融支配をするために、アメリカに中央銀行と称するものをつくろうともくろみました。

     大括(おおぐく)りに言えば、中央銀行設立に賛成したのはフェデラリスト(連邦派)、反対したのはジェファソニアン(州権派)です。

     連邦派は、強い中央主導の連邦制を目指していましたので、全米の通貨を発給する権限を持つ中央銀行の設立に賛成します。一方、州権を保持して、連邦政府の干渉をできる限り排除したいと考えていた州権派は、中央銀行の設立に反対しました。

     初代財務長官のアレクサンダー・ハミルトン代表的な連邦派で、ベンジャミン・フランクリンやトーマス・ジェファーソンは州権派です。

     ハミルトンシティのエージェントのような役割を担い、通貨を独占的に発給する中央銀行設立を推進しました。それに立ちはだかったのが強硬な反対派であるフランクリンです。


    ベンジャミン・フランクリン
    ベンジャミン・フランクリン

     そのフランクリンが1790年に亡くなったため反対派の勢力が弱まり、翌年の1791年に合衆国第一銀行という中央銀行が設立されました。合衆国第一銀行は、80%が民間出資で、政府の出資は20%でした。つまり、民間の出資者たちが経営し利益を得る銀行です。

     ちなみにこの民間出資の形態現在に至るまで受け継がれています今のFRB(連邦準備銀行)100%民間銀行であり、政府はまったく株を保有していません


    マイアー・ロートシルト
    マイアー・ロートシルト

     ロスチャイルド家マイアー・アムシェル・ロスチャイルドは、

    「自分に通貨の発給権を認めてもらえば法律は誰がつくってもいい」

    という言葉を残しています。この言葉の意味するところは、通貨を握ればすべてを握れるということです。法律をつくらなくても、ドルの発給権を握ればアメリカの実質的な支配権を得られるのです。

     国際資本家たちの発想はこれに尽きます。彼らは各国の通貨発給権を握ることでその国を実質的に統治しようとしています。」


    詳しくはこちらをご参照♥

    イギリスとアメリカが戦争をした理由 ~ 基軸通貨を独占して発給する銀行



    補足しておきますと、イギリスの「シティ」というものが、どういうものなのかも、知っておく必要があります。

    詳しくはこちらをご参照♥

    イギリスの首都はどこ? ~ 知っているつもりで、実はゼンゼン知らないこと



    シティ・オブ・ロンドン
    シティ・オブ・ロンドン

    続きは次回に♥




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    Category: 日米関係
    Published on: Thu,  06 2017 00:01
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