キョンシーとミンスキーモーメント

2016-10-09 (Sun)

清朝末期の官僚。民間の漢人は着用が禁じられていたが、死装束として死者に着せるのは認められていたため、死後の世界での栄達を願って着せられていた。

キョンシー（繁体字: 殭屍; ピン音: jiāngshī; 粤拼: goeng¹-si¹）とは、中国の死体妖怪の一種。硬直した死体であるのに、長い年月を経ても腐乱することもなく、動き回るもののことをいう。広東語読みは「キョンシー」、普通話読みは「チャンシー」。日本語の音読みで「きょうし」。

もともと中国においては、人が死んで埋葬する前に室内に安置しておくと、夜になって突然動きだし、人を驚かすことがあると昔から言われていた。それが僵尸（殭屍）である。「僵」という漢字は死体（＝尸）が硬直すると言う意味で、動いても、人に知られたり、何かの拍子ですぐまた元のように体がこわばることから名付けられた。

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　中国の大軍拡を支えてきたのは驚異的な経済発展だった。過去４半世紀にわたる【２桁の軍事力増強は、ひとえに中国の経済発展が源泉】であった。

　その中国経済も２０１１年にピークを打ち、以後の成長率は急減、衰退。

２００７年に１４％を超えていた経済成長率も年々低下し、２０１６年の目標は６・５～７％と半減以下。

資金の注入によるカンフル注射でも間に合わず、【輪転機を回し続けて札びらを市場に大量に流し込む】という輸血療法でも回復は望めなくなり、【死に体の企業を無理やり生かしている状態】で、【すっかり「ゾンビ化」】した。

　【中国の軍事拡大路線は膨大な費用負担に耐えられなくなり】、今後、大きな障害にぶち当たるだろう。

このままのペースで軍拡を続ければ、【旧ソ連のように国家破産を迎える】ことになるからだ。…

　中国の輸出は２０１５年以来、【ほぼ毎月前年比マイナス】を続けており、【中国最大の輸出相手であるヨーロッパの経済がイギリスのEU離脱によって混乱】すれば、【中国の貿易にさらに大きなダメージ】になる。

☆中国：経済指標（2016年8月）～輸入は1年10ヶ月ぶりの増加　三菱総合研究所

　となれば、GDP６・５％成長という２０１６年度の目標は【実現がきわめて怪しく、おそらくマイナス成長に転落している】と推定される。…

　通常、日本でもアメリカでも【マネーサプライは裏付けとなる赤字国債もしくは政府債券を発行】するか、あるいは【外貨準備を取り崩して、外貨との相対取引の枠内で市場に資金を供給】する。

こちらもご参照♥
↓
☆借金をゼロにしなくてもいいんです

これが【資本主義のルール】である。

　だが、中国は２００８年のリーマンショック以降、こうした【裏付けのないカネをじゃかすか印刷】してまき散らし、不動産バブル崩壊後の暴落をかろうじて食い止め、小康状態となったわけだが、

今度は株価暴落に対しても同様のことを行ったことで、株価は底値のまましばらく落ち着き、倒産してもおかしくない企業が息をついた。

　つまり、【債務だけが膨張した】のだ。

２０１６年第１四半期だけでも【日本円換算で７８兆円のばらまき】があった。日本の国家予算約９７兆円に迫る金額である。

　中国の中央、地方政府を合わせた債務、ならびに国有企業の「社債」という債務のトータルはどれだけあるのか。

　「フィナンシャルタイムズ」は【GDPの２６０％、およそ２６００兆円】と推測する。

ウォール街のファンドマネジャーで、サブプライム危機を正確に予想したジョン・タルボットによれば、【中国の債務は３３００兆円にのぼる】。【天文学的金額】だ。およそ【人類の歴史始まって以来の巨額】である。

　むろん債務と不良債権とは異質のものだが、銀行借り入れであれ、社債発行であれ借入金に変わりなく、しかも有利子であり、いずれ償還時期がくる。

成長が止まれば返済はたちまち不可能となり、企業が債務不履行や債務縮小に動けば、専門用語でいう【「ミンスキーモーメント」（信用縮小の瞬間）】がくる。

【プラス成長局面からマイナス成長局面へと転落する】わけだ。』

いかがでしょうか？

まず初めに、主要国の対ＧＤＰ債務残高についてですが、最近ご紹介させて頂きました書物にも、詳しく書かれているんですが、なぜか「純債務」ではなくって、「債務」だけを抜き出して比較したりしているメディアが多すぎます♥　

しかも、「政府債務」のみを比較しています。

詳しくはこちらをご参照♥
↓
☆借金をゼロにしなくてもいいんです

また、各国が算出している「ＧＤＰ」そのものも、まじめにやっているのは私たちの日本ぐらいで、他の国々、特に粉飾が多い「欧州」なんかは、トンデモＧＤＰになっています♥

「　戦車・艦艇購入、麻薬取引、売春も…　世界各国でＧＤＰをかさ上げする動きが広がっている

　世界経済がリーマン・ショック後の低成長に苦しむ中、各国で国内総生産（ＧＤＰ）をかさ上げする動きが広がっている。各国とも研究開発費や戦車、艦艇購入費の加算を認めた新国際基準の導入を進めており、それぞれ名目ＧＤＰが１～４％ほど押し上げられる見通しだ。ただ、欧州では、麻薬取引や売春といった「地下経済」を取り込む動きもあり、やみくもなＧＤＰ拡大を疑問視する声も上がっている。

　世界各国が導入を進めているのは国連が２００９年に採択した「２００８ＳＮＡ」と呼ばれる算定基準だ。」

続きはこちらをご参照♥
↓
☆産経ニュース　　戦車・艦艇購入、麻薬取引、売春も…　世界各国でＧＤＰをかさ上げする動きが広がっている

ですので、誤解されている方々が多いのですが、実は、私たち日本の本当の姿は、「世界一のお金持ちの国」、しかも断トツで一位なんです♥

ここで、もはや世界中から「カモ」にされちゃっている「支那」が、何故か二番目に出てきていますが、もちろん「デタラメ」です♥

このあたりの件については、以前にまとめて書かせて頂いておりますので、そちらを御覧下さい。
↓
☆中国の「新常態」　～　何が本当なのか中国自身がわからない状態のことなんです

さて、昨日も書かせて頂きましたが、世界の大きな流れは、『Ｃ』、つまり「支那」のリスクを現実化させる動きなんです♥　すでに、支那が「ターゲット」になっているということです(笑)

その「トリガー」となるのが、「ミンスキーモーメント」（信用縮小の瞬間）なんです♥

「　コラム：中国バブルの「ミンスキーモーメント」＝竹中正治氏

［東京　２５日］ - 前回のコラム「新興国通貨の対ドル下落はまだ序の口」で、中国をはじめ主要な新興国が２０００年代以降、債務を急増させたことを取り上げた。とりわけ天然資源輸出国やドル建て債務比率の大きな国の通貨が対ドルで大幅下落し、その基調がまだ続く見通しを述べた。

今回は各論として中国に焦点を絞ろう。０９年以降の中国の経済成長はバブル的な信用（債務）膨張に支えられたものであり、今後厳しい債務調整の長期化が予想される。これをデータと一緒に説明したい。

＜日米のバブルも経験した「ミンスキーモーメント」＞

まず、一般的な原理を確認しておきたい。経済成長は一般に債務の増加を伴う。企業部門は設備投資、家計は住宅投資など固定資本形成を行い、その多くは債務（クレジット）で賄われるからだ（金融レバレッジ）。債務との見合いで有効な資産が増え、所得の増加や資産からの収益で債務が返済可能である限り問題はない。

しかし、経済成長に伴う社会の楽観的な雰囲気は時に行き過ぎ、過剰な固定資本形成と資産価格の高騰が起こる。これが資産バブルだ。たとえバブルであっても、旺盛な固定資本形成が行われている限り、それ自体が需要を生み出すので、国内総生産（ＧＤＰ）で計測された経済成長率は高まる。

もっとも、明らかに過剰な固定資本形成は、最終的には生産設備の稼働率の大幅な低下、あるいは投資のインカム（配当や賃料などの）リターンの低下を招き、資産価格が下落に転じる局面が到来する。時価評価した資産価値が低下する一方、債務はキャッシュで返済しない限り減少しないので、企業や家計の時価ベース自己資本（純資産）の減少が始まる。つまり評価損失の発生である。

その損失増加を食い止めるために資産の売却が始まれば、同様の状態にある他の債務者も売り急ぐので、売りが売りを呼んで資産価格の急落となり、債務超過となった企業や家計は債務の返済が不能となる。その結果、銀行をはじめ信用供与者の不良債権が急増し、信用収縮、債務者の破綻、失業者の増加というバブル崩壊過程に特有の現象が続くことになる。

金融レバレッジの生み出すクレジットサイクルと金融の不安定性を強調した経済学者ハイマン・ミンスキーにちなんで、バブルの形成から崩壊（調整）に転じる局面は「ミンスキーモーメント」と呼ばれている。

住宅ローン形態での家計債務の膨張を中心とした２０００年代の米国のバブルでは、０７年前後がミンスキーモーメントだった。企業部門の不動産関連投資と債務膨張を主とした日本のバブルでは、１９９０年代初頭がミンスキーモーメントだったと言えるだろう。

＜どう見ても長期的に持続不可能な中国バブル＞

では、中国はどうか。同国の各セクター別の信用（クレジット）残高推移を名目ＧＤＰ比率（以下、債務比率）で見てみよう。なお、データは国際決済銀行（ＢＩＳ）から引用した。

グラフ上の赤色線で示した民間非金融部門の債務比率は、データのとれる１９８５年から２００８年まで右肩上がりで上昇した。ただし、０９年を境に債務比率はそれまでと違った急角度で上昇し、０８年１２月の１１７％から１５年６月には２０１％まで急膨張している。一方、政府の公表する実質ＧＤＰ成長率は０７年の１４．１％をピークに１０％割れとなり、１５年には６．９％まで低下した。

具体的に伸び率で言うと、２０００年から０８年の民間非金融部門の債務残高の伸び率は平均年率１５．６％だったが、０９年以降は２１．７％に加速している。０９年以降の名目ＧＤＰ成長率は平均１１．９％であり、債務残高の伸びが名目ＧＤＰ成長率を約１０％ポイントも上回っていることになる。これはどのような基準に照らしても長期的に持続不可能だろう。」

続きはこちらをご参照♥
↓
☆コラム：中国バブルの「ミンスキーモーメント」＝竹中正治氏

いかがでしょうか？

同じ筆者が書かれた最新のレポートが、こちらです♥　ぜひ、御覧になってみてください。
↓
☆国際通貨研究所　「中国の経済成長の失速と累積債務問題」

続きは次回に♥

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