「総力戦」を勘違いしている日本人　～　キレイゴトでは、決してありません！

2016-07-11 (Mon)

国家総力戦（こっかそうりょくせん、Total War）とは国家が、戦争遂行において有する国力を総動員して戦う形態の戦争をいう。総力戦とも。

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　米の占領政策の最高司令官GHQの【マッカーサーへの本国からの指令は、「日本が再び立ち上がって米国に仇討ちが出来ないように、徹底的に日本を去勢化し堕落させよ」であった】。

　【占領政策は戦争の延長】で、戦闘は３年半で終わったのに、何故、【占領に２倍の７年もかけて思想戦を行った】のか。

広島・長崎の原爆投下は一回限りであったが、【占領政策は「魂の原爆」】となってその後の日本の…社会や教育悪化に深刻な影響を残して現在に至っている。

　【占領政策の置き土産で最悪のものが日本国憲法】である。

☆美しい日本の憲法をつくる国民の会

去勢化のための毒入り饅頭であるからこそ、【これを守っている限り、毒が全身に廻って、最近では日本滅亡の恐れ】が出てきた。

毒入り饅頭を口にされた方々

この【憲法】と、【日本人の愛国心を失わせるための教育基本法】も、最近やっと一部改正の大運動が起こってきて頼もしい。

　だが、六・三制と同時に導入された【社会科】についてはまだどこからも疑問の声があがっていない。

【社会科教育こそ占領政策の置き土産の中で最も重大な役割を果たしてきた】…

　GHQは日本を占領するや直ちに、教育に関する次の【四大指令】を発している（昭和２０年１０月～１２月）。

第一指令「日本教育制度に対する管理政策」
第二指令「教員と教育関係者の調査・除外」
第三指令「神道指令」
第四指令「修身、日本歴史、地理の停止」

　第一指令で【文部省はGHQの下部機関】になり、第二指令で軍国主義的または極端な国家主義的傾向の教職員の解雇追及であった。【これにより、当時の全国の優秀な教職員の実に２２％の約２０万人が辞職させられた】。

　第三指令で学校での神道行事の禁止だけでなく、我が国における神道の意義などについても一切教えることを禁止され、かつ、【皇室や日本の歴史伝統の素晴らしさを教えることも禁止された】。

神道に関しては、日本国憲法第二〇条で国及びその機関は宗教教育その他宗教活動もしてはならなくなった。

【神道は日本文化形成の神髄】なのに、未だこの指令が堅く守られて、どこからもその不当と改正の声が上がっていない。』

いかがでしょうか？

著者は、「GHQのマッカーサーへの本国からの指令」が、「日本が再び立ち上がって米国に仇討ちが出来ないように、徹底的に日本を去勢化し堕落させよ」だったと書かれています。でも、それが事実なんです♥

「　もう一つ学んだことがあります。当時、江藤淳教授が「文学」を担当していました。先生は戦後、誰もが貝のように口を閉ざしていた「検閲」を暴いた巨星でした。
　友達から「おもしろいから」と誘われ、講義を聴きに行くと、確か本館の大教室で、薄明かりのなかでうつむき加減に語っていた小柄な先生の姿を今も覚えています。しかし先生の口からでた言葉は衝撃的なものでした。
　私は、「戦前は言論の自由はなかったが、戦後自由になった」と教えられてきたのですが、先生は「戦後の日本には言論の自由は一切なく、全てが検閲を受け、今日の言論空間が形成された。現行憲法も占領期に米国から与えられたものだ」とおっしゃる。
　しかも「検閲は違法行為故、タブー視され、反米親中ソの社会党、共産党から朝日新聞、大手出版社、NHKなどまで、誰もが口を閉ざしてきた。だから一般国民はこの事実を知らない」というのです。
　事実確認は性癖であり、その後、先生の『閉ざされた言論空間』、『一九四七年憲法その拘束』、『忘れたことと忘れさせられたこと』を読み、今、私たちが呼吸しているこの言論空間が違憲検閲によって成り立っていることを確信した次第です。

　中学校時代の社会科授業の不愉快さ、日本を悪し様に言いつのる教師たち、だから私は理系に進んだのですが、その根源が分かった気がしました。今にして思えば、この時代に扶植された「検閲」による歴史観は、近現代史から古代史にまで及んでおり、肩書きの立派な方々の古代史論も例外なくその影響下にあり、歪められていたのです。」

詳しくはこちらをご参照♥
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☆「違憲検閲」によってつくられた歴史観　～　一般国民が知らない事実

「　「戦後レジームからの脱却」は、安倍政権によって加速している。憲法はまだ改正されていないが、それに対する見方は変わってきている。憲法が発布されたとき、憲法に対する批判は禁じられていたことが知られるようになった。第２１条に「検閲はこれをしてはならない」と憲法に書いてあることに気をとられて、その憲法自体への批判も可能であったかのように錯覚していた。しかし、憲法批判に対しては絶対的検閲がほどこされていたのである。

　まるで、この憲法に対して批判もなく、国民がこぞってこの憲法を支持したかのように思わされてきた。新聞、ラジオ、その他の報道機関が、みな自主的に憲法を支持したかのように思わせられたのである。
　憲法発布の時期に言論弾圧されていたのを知らず、子供を「憲一」と名づけた親も多かった。

　日本人はこうした言論操作にあまりにも無防備であった。…現行憲法の内容も「民主主義」憲法ではなく、「社会主義」憲法であることも批判されないように統制されていた。アメリカでさえなかった権利を、２２歳の左翼ユダヤ人女子学生が、日本国憲法の女性の権利の条項を書いていたのである。
　その成立過程からも、それをつくり出した左翼ユダヤ人・ケーディスら民政局の動向からも、これが社会主義憲法であることは明らかである。それを「民主主義」といったのは、二段階革命路線の一段階目であったからである。あたかも、単に市民憲法であり、社会主義ではないかのように見せていた。

　アメリカ政府が内部の左翼性に気づいたのは、２年後に民政局左翼の連中を追い出した時点であった。だが、それまでに五大改革がすべて実行され、日本人の分裂とモラルを壊す東京裁判も続けられた。すべてあとの祭りであった。OSSからCIAに変わったときには、すでに「OSS空間」がつくられていたのである。

　問題は占領軍の弾圧体制が解かれた後も、その体制を日本人が自ら維持してしまったことである。…憲法制定だけでなく、財閥解体、農地解放、神道指令、公職追放、教育改革は、「民主化」以上に第一段階の「革命」をめざしていた。…利得者であった左翼は、徹底的にそれを利用した。マスコミだけでなく、教育機関の左翼化が、日教組、大学教員、官僚に浸透し、その方向で動いたのは周知のとおりである。

　私はこのことを、日本の左翼化ではなく、「OSS空間化」と呼ぶことにする。つまり、OSSの「日本計画」がGHQの下で日本を階級分裂させ、軍部批判を起こし、社会主義化させようとした最初の計画だったからである。

　OSSは共産党の野坂参三に政権をとらせようと画策した。一方で、中国で毛沢東を政権につかせることに成功した。一般にアメリカは蒋介石を支持したといわれているが、実はそうではない。この二人が、同じ延安にいたことは不思議な符合であった。」

詳しくはこちらをご参照♥
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☆２２歳の左翼ユダヤ人女子学生がつくったもの

ここで、日本共産党の野坂参三と、中国共産党の毛沢東のお話が出てきましたが、この辺りのことは、１９４６年、終戦の翌年の２月３日に、満州において生じた「通化事件」を知って頂ければ、すぐに理解ができます。「日中友好」などと、煽っていた連中が、実は何者であるのかも、ハッキリしてきますよ♥

詳しくはこちらをご参照♥
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☆破防法調査対象の日本共産党と、終戦後の「通化事件」　その一

☆破防法調査対象の日本共産党と、終戦後の「通化事件」　その二

☆破防法調査対象の日本共産党と、終戦後の「通化事件」　その三

冒頭でも、「国家総力戦」について記載していますが、これは「全力を尽くして戦う」っていうキレイゴトではありません♥　「戦闘が終了」してから、徹底的に相手国を叩くわけです♥　このことを理解する事さえできれば、安倍総理がなさっていることが、良く分かるようになります♥

以下は、Wikipediaの抜粋です。

「　民間企業が軍需生産に参画することによって技術を得ることもあるが、軍需工場は攻撃目標となりうるため空襲などを受ける可能性も高く危険を伴うものであった。敗戦となれば戦争によって得た莫大な利益が問題視されることも考えられる。

また、総力戦体制により生産品のほとんどが軍需となったあと、戦後その軍需一辺倒の特需景気から民需への切り替えに失敗すると産業構造を含めて大きな問題を生じる可能性が高い。

第二次世界大戦においては全ての主要参戦国が国家総力戦の態勢で臨み、多くの産業が戦争に協力することとなった。日本やドイツ、アメリカ合衆国やイギリスなどの参戦国においては協力しない企業は皆無に近い状況であった。敗戦国は容赦なくその戦争に荷担したことに対しての責任を追及されるようになり、日本では戦後GHQが企業の責任を追及し、財閥解体や公職追放を始めさまざまな圧力を経済界にかけた。ドイツではニュルンベルク裁判後にクルップ、IG・ファルベンなどが継続裁判にかけられた。

第二次世界大戦後の敗戦国の軍事力解体においては、ミサイル（ロケット）・軍用機（航空機）・核兵器などの新しい兵器、レシプロからジェットへの技術移行期間中の兵器にかかわる産業・研究が制限を受けることとなった。

ナチス・ドイツでは最先端にあったロケット関係の技術情報・技術者を戦勝国であるアメリカ・ソビエトが奪いあい両国における宇宙開発・ミサイル開発に無条件に動員された。その結果は冷戦時代の宇宙開発に如実に表れている。

日本では戦後の有望な産業としての航空機産業の育成を阻害する目的で航空機産業を解体。大学における研究すら禁止される状態となった。これにより大型飛行機の国産化は21世紀になっても実現出来ていない。

航空機産業の技術者・生産力は自動車産業や日本国有鉄道（国鉄）に流れることとなった。産業の先端を支えるであろう技術者は自動車産業に向かうものも多く、その黎明期を支え、また国鉄に移った技術者は新幹線を実現させた。」

なぜ、私たちの日本の自動車産業が強く、そして新幹線が優れているかが、ご理解いただけますね♥　そして航空機産業の復活の第一歩がＭＲＪです♥