現代版 裸の王様

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ギリシャ経済危機 (2010年-) 2009年10月、ギリシャにおいて政権交代が行われ、旧政権が行ってきた財政赤字の隠蔽が明らかになった。従来、ギリシャの財政赤字は、GDPの4%程度と発表していたが、実際は13%近くに膨らみ、債務残高も国内総生産の113%にのぼっていた。2010年1月12日、欧州委員会がギリシャの統計上の不備を指摘したことが報道され、ギリシャの財政状況の悪化が表面化。…

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

自国通貨を持たない故に、非常に厳しい経済環境に置かれているギリシャ。

そもそもの発端は、財政赤字の隠蔽が暴かれた事からでした。

いま、ギリシャとは桁違いの数々の隠蔽をやっている世界最大の発展途上国・中国で、いよいよ様々な不都合な真実が明らかになろうとしています♥

それでは、この書物を見ていきましょう!




『  【親中派】の代表格【ヘンリー・キッシンジャー】元国務長官に次いで親中派の論客として知られ、中国について何冊もの書籍を書いた【デーヴィッド・シャンボー】(ジョージ・ワシントン大学教授。ブルッキングス研究所シニア・フェロー)が、かつての主張を大きく変調させ大胆にも【中国共産党の崩壊を予測する】ようになった

デービッド・シャンボー
デーヴィッド・シャンボー

 この議論は中国に衝撃と反発をもたらし、『環球時報』は

「氏は、かつては中国に穏和的で理解ある所論を多く発表してきた良心的な学者だったが、今度は中国共産党が最後のときを迎えはじめたなどと空虚に吠えだした」

とし、

「このような米国学者の敵対的な中国分析は考え直したほうがよい」

と痛烈にシャンボーを批判した。

ヘンリー・キッシンジャー
ヘンリー・キッシンジャー

エズラ・ボーゲル
エズラ・ボーゲル

 中国はキッシンジャー、【ブレジンスキー】、【エズラ・ボーゲル】らとともに、シャンボーを親中派学者として優遇し、北京の国際シンポジウムにも何回か招待してきただけに、裏切り、あるいは変節と受け取ったからだ。

驚き顔

エズラ・ボーゲルについては、こちらもご参照♥

東洋人らしい礼節を欠いている朴槿恵(ぼくきんけい)



エズラ・ボーゲルについては、こちらもご参照♥

ハーバードの闇



デーヴィッド・シャンボー
デーヴィッド・シャンボー

 彼の「中国共産党崩壊」論の概要は次の通りで、中国共産党が統治の破綻を示す「五つの予兆」をシャンボーは指摘している。

驚き顔

 第一は、【体質的な腐敗】である。絶対的権力は絶対的に腐敗するというのは歴史の真理。初めから予測されてきた。

 加えて、中国は秦の始皇帝以来【汚職はDNA】である。

習近平

 党幹部ならびに富裕層の【海外への資金持ち逃げ】子弟らの【海外逃避】が続いている。賄賂で得た不正資金を香港やマカオで、あるいは上海経済特区などで【資金洗浄(マネーロンダリング)】して、海外へ逃がし、「外国籍」の資金に化かして中国に環流させる。これが【熱銭】と呼ばれ、株式、不動産投機に熱中する。

 子女を海外へ留学させ、家人を送り込み、あるいは愛人に海外で出産させ、たとえば米国の国籍を取得させる。万一の逃亡先をこうして長期的計画のもとに、多くが工作している。【「愛国」と「反日」を強調する人たちに、この傾向が強い】

驚き顔

こちらをご参照♥

米当局、米国籍取得目的の中国人「出産ツアー」を一斉摘発

WSJ

 このことが意味するのは【共産党の将来が不安でたまらない】ということだ。つまり、党独裁体制はそろそろ終わりだぞという認識が普遍的になっている証拠だとシャンボー教授は示唆するのである(そんなこと拙著で過去二十年著者は口酸っぱくいってきたがアメリカ人学者はいま頃になって気がついたのかな?)。

習近平

 第二に、習近平とゴルバチョフとは対極の路線であるが、結果的に同じ地点(つまり党の崩壊)へ向かわせるとの、【ソ連崩壊との対比と類似】であるシャンボー教授の「崩壊論」の特色はこのポイントにあるといってよい。…

 第三に、【中国共産党の「宣伝工作」(プロパガンダ)が中国国内にあってさえ効果を失わいる事実】をシャンボー教授は挙げている(反日のはずの中国人観光客がイナゴの大群のごとく日本にやってきて爆買いする様を目撃すれば、中国の反日宣伝が効果を上げていない現実は子供でも理解できる)。

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 習近平が唱える「愛国主義による中華民族の復興が中国の夢である」という虚(うつ)ろなスローガンを無邪気に受け入れ、信奉する人々はもはや存在しない。追従組がいくら宣伝しても、本気で宣伝しているわけではなく、聞く側もまったく白けている

驚き顔

 シャンボー教授はこうした状況下の【習近平を「裸の王様」と揶揄】した。

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※ここはもう一度♥

 シャンボー教授はこうした状況下の【習近平を「裸の王様」と揶揄】した。

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 というのもシャンボーは、北京の中央党校校内の書店で山積みとなっていた習近平の「大衆路線」を宣伝する無料の冊子を誰も持ち帰らない風景を目撃したからだ。

驚き顔

 第四に、習近平政権が力点を置く「反腐敗キャンペーン」だが、従来の教訓が示すように、【成功する見込みはほとんどない】一党独裁体制の弊害や、透明性を欠いた経済運営会社情報操作政府が統制するメディア法治の欠如が原因だが、それだけではない。

驚き顔

 反腐敗キャンペーンと喧伝しながらも、その標的が偏っている。すなわち習の権力闘争が密接に絡む反腐敗キャンペーンは【江沢民元主席に連なる人々を選択的に追及】しているため、かえって【政治的軍事的リスクが高まる】という危険性がある。中国のゴッドファーザーでもある江沢民元主席は、胡錦濤政権の十年間「院政」を敷いたが、いまだに健在である。

江沢民
江沢民

 他方、習が自派閥を持たず、権力基盤を強固としていない段階で守旧派、最大利権集団の【上海派を標的】としたことは無謀ともいえる。江沢民に習近平が挑むのは危険を増大させる(シャンボー教授は明言していないが、軍クーデター暗殺というシナリオがある)。

驚き顔

 第五に、【経済構造の歪み】である。

 国有企業再編は遅々として進捗せず、改革の進展を阻む党機構と利権集団、すなわち国有企業や地方の党幹部が妨害に出てくるだろう。

 鉄鋼、セメント、電解アルミなどの在庫が示すように、余剰生産能力の効率的再編が進んでいない。3月の全人代が初めて言及したのは、「銀行とて倒産することがある」として【銀行の預金者保護のペイオフを導入する政策変更】があった。これから中国の銀行の倒産も開始されるだろう

 これらが、いまの中国情勢をさらに複雑にさせ、状況は混交し、やがて【共産党の支配体制を終焉に導く】ことになる

習近平

 「共産党の統治に対して中国の民心がすでに離れつつあることを考えれば、中国共産党の終盤は近い

と、同教授は『ウォール・ストリート・ジャーナル』(3月6日)に寄稿したのだった。』

こちらもご参照♥

終えんに向かい始めた中国共産党

WSJ
 
中国 バブル

いかがでしょうか?

アメリカが支那に対する敵視姿勢を明確にしている事が、良く分かりますね♥

今年の夏以降は、来年の大統領選に向けて、さらに激しく、アメリカによる対支那敵視発言がメディアを賑わせるはずですよ♥

ところで、昨日同様にピュー・リサーチの調査結果(詳しくはこちら⇒Americans, Japanese: Mutual Respect 70 Years After the End of WWII)を再度ご紹介させて頂きます。

何しろ、日本のメディアが隠して報道しませんので、キチンと理解しておきましょう^^

まず、信頼できるかという問いに対する回答です。

アメリカ世論調査

一目瞭然で、日米はお互いを信頼しているのに対して、支那に対しては「非常に高い警戒心」を示していますね♥

これが、最近の調査で判明しているんです♥まあ、当然の結果でしょうけどw

続いて、原爆投下に関する回答です。

アメリカ世論調査 2

ご覧いただけますように、まだ56%のアメリカ人、つまり二人のうち一人は、原爆投下を正しいって思い込んでいます。

まだまだ、教育が必要ですね♥軍人ではなく、民間人を対象に、しかも、広島の原爆の爆心地は多くの入院患者が居た「病院」の真上でした。これこそ、ホロコーストナチス以上の犯罪ですね♥私たち日本人は、正々堂々と訴えていかなければなりません。アメリカが行ったナチス以上の犯罪について、キチンと謝罪を行いなさいって^^声を大にして言っても、何の問題にもなりません。戦時国際法を完全に無視した違法行為ですから♥また、日本人の中にも、「正しかった」なんて、馬鹿げた回答をする輩がいるようですので、そちらの対処もしていかなければなりませんね^^

キャッチフレーズは、「Tokyo was a holocausted city」 「Atomic holocaust in Hiroshima」 「Atomic holocaust in Nagasaki」 「Bombing holocaust in Tokyo」です♥

こちらもご参照♥

Tokyo was a holocausted city♥



続いて、戦争に対する日本の謝罪についての回答です。上から目線なのが、腹立たしいですね♥

アメリカ世論調査 3

アメリカ人の24%、つまり四人に一人は、そもそも謝罪なんて必要ないって回答していますね♥全くその通りですね^^

そしてアメリカ人の37%が、謝罪はもう十分だと言っています。

気になるのは、日本人の15%、つまり七人に一人が、自虐的な「ドM」だってところでしょうかw 無知って怖いですね♥

続いては、貿易関係です。

アメリカ世論調査 4

こちらは、日米貿易戦争があった頃から比べますと、劇的な変化をしていますね♥

最後に、アジアの主要問題に関する意識調査です。これが、とっても可笑しいんです♥

アメリカ世論調査 5

北朝鮮の核問題については、さすがに耳にしているようですけど、尖閣諸島や南シナ海での支那の横暴ぶりは、まだ39%の人が「まったく知らない」って回答しています。アメリカ人の情報源は、ネットとTVで80%を占めます。恐らく、これからメディアでの対支那敵視報道がどんどん流されてくるでしょう^^楽しみですね♥

また、朝鮮人の戦時売春婦に関しては、57%のアメリカ人が「まったく知らない」って回答しています♥

めちゃウケ^^
 
続きは次回に♥




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Category: 支那
Published on: Fri,  31 2015 00:13
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